これまで、2008年の論文にすでに新型コロナウィルスの正式名「SARS-CoV2」が登場していたこと、
2018年のジョンズ・ホプキンズ大（全世界のコロナ感染者・死者の集計をしているのがこの大学です）の論文で、致死率は低くても感染力の強いコロナのような感染症こそがパンデミックをもたらすと予想されていたこと、
コロナが発生したとされる2019年12月の2ヶ月前に、国際機関やグローバル企業が参加した「イベント201」というパンデミックを予想した演習が行われていたことなどをブログに書いてきました。
そして、この「イベント201」の主催者の一人、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団のトップ、ビル・ゲイツ氏が6年前にTEDの講演の中で語っていた内容が、現実になりつつあります。
ビルゲイツが2015年に発言していた内容が凄過ぎるpic.twitter.com/BAdfq2DS0c
— クソワロス大全集 (@kusowarosuwwww) 2021年1月12日
この講演の中では、発症していないウィルス保持者が移動することで感染症が国境をすり抜け可能であること、それによってパンデミックが起きること、世界のリーダーたちに対して感染症のパンデミックに備えるよう呼びかけていました。
特に印象的なのは、以下の言葉ですね。
我々人類にとっての最大の脅威が戦争ではなくウイルスだ
一千万人以上がウイルス性疾患で命を落とす可能性がある
このTED講演の全編はこちらです↓
また、最近気付いたのですが、ゲイツ氏は2019年12月20日にこんなツイートを投稿していました。
What’s next for our foundation? I’m particularly excited about what the next year could mean for one of the best buys in global health: vaccines. https://t.co/MbjNWPEl5l
— Bill Gates (@BillGates) 2019年12月19日
「我々の財団にとって、来年はどんな年になるかね？ 国際的な医療分野で最も有望なものはなんだろう、と考えると本当にワクワクする。ワクチンかな。」
この時点で、中国・武漢のコロナ感染拡大は知られておらず、中国当局も把握できていなかったはずなのですが・・・
もの凄い先見の明をお持ちのようですね。
コロナの発生源については、現在までのところ、武漢の海鮮市場に持ち込まれたコウモリからヒトへと広まっていった、という説が公式のものとして認められています。
しかし、武漢の研究所でウィルスが製造されたという主張が、アメリカの前トランプ政権や欧米のメディアなどからも出ています。
それに対して、中国側は「ウィルスはアメリカの軍人によって持ち込まれた」と反論。
世界保健機関（WHO）は武漢へと調査団を派遣しますが、中国の人権活動家・艾未未氏はＷＨＯの調査団はウイルス研究所を訪れることも、まともに調査することできないだろうと推測しています。
そんな状況下でウィルスの起源を見つけるのは困難で、まるで「芝居をしている」ようなものだと。
そして、その結果です↓
ＷＨＯ、武漢で新発見なし 中国は海外から流入示唆―コロナ発生源 https://t.co/faByXXlFz6
— 時事ドットコム（時事通信ニュース） (@jijicom) 2021年2月9日
コロナウィルスは人の手によって作られたのか？
だとすれば、誰が作ったのでしょうか？
そのヒントになりそうな1999年からの事実が、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏のサイトにまとめられていました。
パンデミックと自由の崩壊は数十年かけて作られた：1998年からのタイムライン
ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏とは、1963年11月22日テキサス州ダラスで暗殺されたあのジョン・F・ケネディ前アメリカ大統領の甥にあたり、アメリカで「Childrens Health Defense」という反ワクチンを訴える非営利団体を率いて活動している人物です。
あのJFKの甥にあたるロバート・F・ケネディJrのベルリンデモでの演説が核心を突いてる。
— LOUD MINORITY. (@LoudminorityJP) 2021年1月25日
「政治はパンデミックが好きです。
その理由は戦争が好きな理由と同じです。
なぜなら、それにより連中は能力を得るのです。
大衆に支配を強制する能力です。」pic.twitter.com/v1l0IJTLX4
※日本語訳は以下のindeepさんの記事から引用させていただきました。
....................................
1998年
5月18日、アメリカ司法省（DOJ）と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑をかける。
2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。
・ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル （4300億円）を寄付している。
2001年
11月： マイクロソフト社は、独占禁止法訴訟に敗北し、その後、上訴。そして、マイクロソフト社はアメリカ司法省と訴訟を和解した。
2002年
・11月： ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究（ GOF / 病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究）において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。
・11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。
2003年
10月28日： ノースカロライナ大学のバリック博士の研究グループによって、 「以前には説明されていない」SARS コロナウイルスの合成を説明した。2020年の論文では、バリック博士のウイルス学者チームは、自然ウイルスから合成クローンを作成し、その結果、コロナウイルスに対して遺伝子組換えを行うことができることを示した。
2005年
12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。
2009年
・この年から現在まで、ビル＆メリンダゲイツ財団は、英インペリアルカレッジロンドンに数百万ドル（数億円）の国際医療資金を提供している。資金提供は、ポリオ、HIV、家族計画、マラリア、医療提供、農業開発、情報技術、「国民の意識と分析」などの分野をカバーしている。
・同年、ゲイツ財団は、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン試験に資金を提供し、遠隔地の 23,000人の少女にワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用に苦しんでいる。
同時に、偽造された同意書や副作用を呈した少女に対しての治療拒否などの倫理違反が後に見出されたことが判明した。
2010年
1月： ビル・ゲイツ氏 は、世界保健機関（WHO）への資金提供 に100億ドル（1兆円）を誓約し、「10年間のワクチン提供」を発表。
2011年
12月30日：アンソニー・ファウチ博士（アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長。アメリカでのコロナ対策のリーダーを努める）は、鳥インフルエンザウイルスに関する機能獲得研究を推進し、その研究はリスクに見合う価値があると主張した。このリスクは他のウイルス学に精通した研究者たちに懸念を生じさせた。
2012年
・4月20日： 米ベイラー医科大学の研究者たちが SARS の 4つのワクチン候補の評価を公開し、「 SARS-CoV ワクチンのヒトへの適用に注意する必要がある」と結論付けた。
・5月： 世界保健総会で、GAVI、ユニセフなどと共同でビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導するグローバル・ワクチン・アクションプラン（GVAP）を 194の加盟国が支持した 。 ファウチ博士は、グローバル・ワクチン・アクションプランの評議会の 5人のメンバーの 1人だ。
2014年
10月17日： オバマ大統領の下で、アメリカ国立衛生研究所は、ウイルスの機能獲得研究（GOF）のための連邦政府の資金提供を停止すると発表した。
アメリカ連邦政府の資金提供を受けた GOF 研究者に「自発的なモラトリアムに同意する」よう求めた。資金提供停止は 21 の研究に適用され、そこには「ウイルスが哺乳動物への伝染性を高めるように病原性を改変したインフルエンザ、MERS、または SARS ウイルス」なども含まれた。アメリカ国立衛生研究所はその後、10件の研究を再開することを認めている。
2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル（3億9000万円）の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス（ EcoHealth Alliance ）に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
また、助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢のウイルス研究所に贈られている。
・9月24日： ノースカロライナ大学のバリック博士が、キメラコロナウイルス（遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルス）のスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得した。
・11月9日： バリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗（Shi Zheng-Li / 中国の著名な GOF コロナウイルス研究者）は、「機能獲得ウイルス学論文」として最も有名な合成キメラコロナウイルスに関する論文を科学誌ネイチャーに発表した。
2016年
バイオセキュリティに関する全米科学諮問委員会は、「政府が資金を提供している機能獲得実験は、公衆衛生に対する重大な脅威となることはない」と述べた。
2017年
・2月8日： ゲイツ氏が資金提供したポリオワクチン接種キャンペーンにより約 50万人の小児麻痺が引き起こされたと研究者たちが非難した後、インドのモディ政権は、ビル＆メリンダゲイツ財団と協力関係を結んだ。
・11月30日： 武漢ウイルス研究所の石正麗と共同執筆者は、科学誌で 8つの新しい合成コロナウイルスの作成について説明した論文を公開した。
・12月19日： アメリカ国立衛生研究所とファウチ博士のアメリカ国立アレルギー感染症研究所は、停止されていた「ウイルスの機能獲得研究」のためのアメリカ連邦政府の資金提供を回復し、研究が再開される。
・12月19日：米ハーバード公衆衛生大学院のマーク・リプシッチ博士はニューヨークタイムズ紙に、アメリカ国立アレルギー感染症研究所によって承認されたウイルスの機能獲得実験は「パンデミックへの備えを改善するためにほとんど何もしなかったが、危険を冒した偶発的なパンデミックを引き起こした」と寄稿した。
2019年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、非政府組織エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所に 6年間で 370万ドル（3億9000万円）の新たな助成金を授与し、コウモリのコロナウイルスに関する機能獲得研究は継続された。
・8月：（元の記事には記載がありませんでしたが重要なので追加）PCR検査を発明したことでノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス氏が死去。
・10月： 米 NBCニュースが 2020年5月にリリースしたレポートは「武漢での携帯電話通信の分析は、パンデミックは、最初に報告されたよりも早く始まったことを示唆している」と報告した。
また、米 NBC ニュースの 5月8日の要約は、「 2019年10月7日から 10月24日まで武漢ウイルス研究所の高セキュリティ部局での通信がなかったことから、その時期に重大なセキュリティ事象が起きた可能性」を指摘している。
・10月6日： 2020年5月5日、イギリスとフランスの研究者たちは 、COVID-19は 2019年10月6日から始まった可能性があると推定した研究を発表した。
・10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201 と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空の世界的なコロナウイルスのパンデミックへの対応を計画した。
www.centerforhealthsecurity.org
・11月〜12月： イタリア北部の一般開業医が「奇妙な肺炎」に気づき始めた。
・12月18日： マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者たちが、マイクロニードルを使用して皮膚に埋め込まれた「量子ドット」と呼ばれるスマートフォンで読み取り可能なナノクリスタルを使用して、「患者のワクチン接種歴を記録する新しい方法」の開発を報告した。 この作業は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けた。
・12月31日： 中国当局が、WHO に「謎の肺炎」のクラスター例を報告。
2020年
・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。
・1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公開する。
・1月11日： 中国で新型コロナウイルスに起因する最初の死を記録する 。
・1月20日： ワシントン州でアメリカでの最初の新型コロナウイルスの症例が報告。
・1月23日： 武漢ウイルス研究所の石正麗は、新型コロナウイルスが 2013年に彼女の研究室がコウモリから分離した株と 96％同一であると報告した論文を発表した。
・1月31日： インドの科学者グループが 、新型コロナウイルスに HIV 配列を発見した研究を発表 。しかし、おそらく何らかの圧力下で24時間以内に科学者たちは論文を撤回した。
・2月4日： アメリカで 11人の新型コロナウイルス患者が確認された時点で、 アメリカ保健社会福祉省長官は、新型コロナウイルス感染症に対して、2005年に承認した「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」の傘下に置いた。ワクチンを含む医学的対策への免責を与えられる。
・2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドル（105億円）の資金を提供すると発表。
・2月10日： フランスとカナダの科学者たちが、新型コロナウイルスに関する論文を発行し、「重要な異常」を説明した。これは、以前のコロナウイルスでは観察されなかった 12の追加ヌクレオチドについてで、彼らは、その明確な特徴が「ヒトへの感染力の追加機能の獲得を提供しているかもしれない」ことを示唆した。
・2月11日： WHOは、新型コロナウイルスによって引き起こされると考えられている病気に、「 COVID-19 」という名前を付ける。
・2月29日： アメリカで最初の COVID-19 による死者が報告された。
・3月5日： 以前に SARS ワクチンの開発を試みたベイラー医科大学のピーター・ホテス博士は、議会委員会に、コロナウイルスワクチンには常に「独特の潜在的な安全性の問題」があったと語った。そこには、「一種の逆説的な免疫増強現象」があったとという。
・3月6日： トランプ大統領は 83億ドル（8700億円）の緊急コロナウイルス支出パッケージに署名した。その多くは、直接的に製薬業界に利益をもたらす。
・3月11日： WHOはCOVID-19をパンデミックと宣言した。
....................................
引用はここまでですが、途中で出てくる機能獲得研究 （GOF）について補足しますね。
GOF の研究は、「自然には存在しない特性を持つ」ウイルスを生成する、あるいは、別の言い方をすれば、病原体を改変してより伝染性を高める、または致死性を変更するようにする実験
GOF 研究の主要な提唱者の 1人は、米ノースカロライナ大学のラルフ・バリック（Ralph Baric）博士であり、彼は「コロナウイルス学研究のレジェンド」と呼ばれており、また、「合成ゲノム操作技術の先駆者」でもある。
この人物は、マサチューセッツ工科大学のニュースリリースによると「致命的なコロナウイルスのエンジニアリングを専門」としていて、人為的なウイルス操作はワクチンや治療法の開発に不可欠だと主張しているそうです。
どうやら、このバリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗氏は、かなりコロナの起源について詳しいことは間違いないでしょう。
そして、武漢ウィルス研究所には、非政府組織エコヘルス・アライアンスから資金援助という形で、コウモリのコロナウイルスの研究、つまりGOFを進める資金が提供されていたことになります。
これはタイムラインからも分かるように、ファウチ氏が率いるアメリカ国立アレルギー感染症研究所がアメリカ政府から獲得した資金でした。
そして、16年前の 2005年に制定された「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」が実際にアメリカで施行されたのも注目すべき点。
この法律の内容は「公衆衛生上の緊急事態の場合に、国家が行う政策に対しての責任を免除する」。 つまり、「緊急事態において、国家は対策に責任をとらなくていい」という法律ですが、これが施行されたのは2020年2月4日、アメリカでのコロナ感染者数がわずか 11人というタイミングでした。
それ以来、この一年の間、世界中で行われてきたのは「外出制限によって人間の自由を奪って管理する政策」と言っても過言ではありません。
コロナの発生源についても、アメリカ・中国がお互いに責任をなすりつけ合い、WHOの調査も意味を成さないものに終わりそうな気配です。
（そもそも、WHOの運営資金を提供している大口スポンサーはこの２国です）
しかし、、、こうやって事実関係を並べてみると、どうも、このパンデミックは偶然に起こったものではなく、意図的に、しかも周到に計画されて起こったのではないか？ そんな疑念すら湧いてきますね。
というのは、「人間の管理」というコンセプトは2030年までに「世界経済フォーラム（WEF）」なる国際的な組織が掲げている目標ともオーバーラップしているからなのです。
そして、WEFなる団体はコロナ発生の２ヶ月前にゲイツ財団などと「イベント201」を共同主催した組織なのです。詳しくは以下の記事でも触れています↓
世界経済フォーラムがコロナ禍で掲げる「グレート・リセット」
まずはじめに紹介すると、世界経済フォーラム（WEF）というのは、以下のような組織になります。
世界経済フォーラム（WEF）は、経済、政治、学究、その他の社会におけるリーダーたちが連携することにより、世界、地域、産業の課題を形成し、世界情勢の改善に取り組むことを目的とした国際機関。1971年に経済学者クラウス・シュワブにより設立された。スイスのコロニーに本部を置き、同国の非営利財団の形態を有している。
コロナ禍の中で、WEFが掲げるスローガンが「グレート・リセット」という言葉。
そのコンセプトは以下のようなものです。
新型コロナウイルス感染拡大の危機による直接的な影響を乗り越えるため、世界中のステークホルダーの連携が求められています。世界の状況を改善するため、世界経済フォーラムは「グレート・リセット」イニシアティブを始動します。
WEFは毎年「ダボス会議」と呼ばれる年次総会をスイスのダボスで行っていますが、今年のテーマはこの「グレート・リセット」。
会議に先立って「仕事のアジェンダの未来をリセットする：コロナ後の世界における遮断と刷新」というプレスリリースが発表されています。
この中では、2030年までの社会で起こる（起こそうとしている）「リセット」について語られていますが、その中で、私たちが従事している仕事で起こりうる「リセット」については以下のようにあります。
デジタル化された作業プロセスの加速。すべての作業プロセスの84％がデジタル、または仮想/ビデオ会議となる。
約83％の人がリモートで作業するようになることを計画されている。「絶対的な社会的距離」と「人と人との接触の分離」を行う。
すべてのタスクの約50％が自動化される予定。仕事を行う人の数の徹底的削減。
進行中の組織変革（リストラなど）を加速する。現在の組織設定の34％が「再構築」される予定。新しい一連の組織フレームワーク、デジタル用のスペースが確保される。
一言でまとめれば、これまで人が行ってきた作業やスキルをコンピュータや AI が補うようになるということです。また、「絶対的な社会的距離」と「人と人との接触の分離」とあるように、人と人とのコミュニケーションを減らす、という方向性も示されていますね。
世界経済フォーラムがかかげる2030年までの目標
さらに、WEFは「2030年までの世界」のシナリオも描いています。それは以下のようなものになります。
1. 人々は何も所有しない。物品は無料であるか、あるいは国から貸与されなければならない。
2. アメリカはもはや主要な超大国ではなく、少数の国が支配するだろう。
3. 臓器は移植されずに印刷される。
4. 肉の消費は最小限にまで抑制される。
5. 人々の大規模な移動により、数十億人の難民が発生する。
6. 二酸化炭素排出を制限するために、価格は世界的に法外なレベルに設定される。
7. 人類は火星に行き、エイリアンの生命を見つけるための旅を始める準備をすることができる。
8. 西側世界の価値は限界点までテストされるだろう。
これらのうち、もっとも社会に大きな変化をもたらすものは1. の「 2030年までに私有財産を廃止する」でしょう 。WEFは私有財産を認めない共産主義にも近い社会を理想像としてかかげていることがうかがわれます。
また、WEFは「2020年の新興テクノロジートップ10」として、世界を変えるインパクトを持つ技術を発表しています。
その中で発表されているのは、以下のような技術です。
1. 痛みのない注射と検査を可能にするマイクロニードル
2. 太陽エネルギーを利用した化学
3. バーチャルペイシェント （シミュレーション上の患者）
4. 空間コンピューティング
5. デジタル医療
6. 電動航空機
7. 低炭素セメント
8. 量子センシング（人間の脳の動きを含めて多くをモニタリングできる感知技術）
9. グリーン水素
10. 全ゲノム合成
すでに研究開発が進められているからこそ発表できるわけですが、例えばワクチン接種などには1. のマイクロニードルが応用できそうですし、10. のゲノム合成などは前出のバリック博士などの科学者が進めている研究にも近いのでしょうね。
例えば、5. のデジタル医療と、8.の量子センシングをマッチングさせれば、人間の体内の状態をデジタルデバイスでスキャンするなどの組み合わせも可能になるでしょう。
そして、量子センシングで人が考えていることさえもモニタリング可能となってしまえば、プライバシーも何もなくなってしまう懸念も感じます。
私有財産とプライバシーをも超える全体利益
私有財産の廃止に加え、「プライバシー廃止」の可能性もうかがわれるWEFの構想については、海外で懸念も上がっています。
オーストリアの政治経済分析組織「ミーゼス研究所」の記事では以下のようなことが語られています。そのままの論調ですと、とてもネガティブに書かれているので、ポジティブな側面も補足します。
新しい全体主義サービス経済では、政府が基本的な宿泊施設、食事、交通手段を提供し、残りは国から貸与されなければならない。
市民は交通機関、宿泊施設、食べ物など日常で必要なものが無料になるため、財産を多く持つことは意味がないことになる。家の個人所有権も廃止されるため、家賃を払うことも無くなる。
そうなれば、お金を稼ぐ必要がなくなるので労働時間は短くなり、余暇は長くなる。
すべての個人的な動きは電子的に追跡され、すべての生産はクリーンエネルギーと持続可能な環境の要件の対象となる。
天然資源の使用は最小限に抑えられる。いくつかの主要国と協力して、グローバル機関は CO 2 排出の価格を非常に高いレベルに設定し、その使用を阻害する。
2030年までにCO 2排出量が大幅に削減されるため、現在よりも水と空気がはるかにきれいな世界に住むことができるようになる。
「持続可能な農業」を実現するために、食糧供給は主に菜食となる。
肉や乳製品の代わりに、植物ベースの代替品が提供されるようになる。そのため、動物飼料を生産するため土地は大幅に減って、世界中に自然が戻ってくる。
このような理想の世界を実現するために、どうやって人々を導くべきなのか。研究所が上げている手法は、
大衆を誘惑するための餌は、包括的なヘルスケアの保証と、保証された基本収入だ。
グレートリセットのプロモーターは、病気のない世界を約束する。生物工学的に作られた臓器と個別化された遺伝学に基づく医療により、平均余命が大幅に伸び、さらには不死になる可能性があると言われている。
「ベーシックインカム」の約束は、特に新しいデジタル経済で仕事を見つけることができなくなった人々にとって非常に魅力的だ。これは、貧困層の人々の支援を得るための餌として使われる。
ベーシックインカムの保証は賃金格差の平準化を必要とするだろう。国からの送金の技術的手続きは、キャッシュレス社会を促進するために使用される。
すべての金銭取引のデジタル化により、個々の購入が登録される。結果として、政府当局は、個人がどのようにお金を使うかを詳細に監督するための無制限のアクセス権を持つことになるだろう。
キャッシュレス社会におけるベーシックインカムは、社会信用システムを課し、望ましくない行動を制裁し、不必要で望ましくないものを特定するメカニズムを提供するための条件を与えるのだ。
最近になって竹中平蔵氏が主張し始めた国民への7万円の「ベーシックインカム」配布や、ワクチン接種や銀行口座をマイナンバーカードに紐付けようという提案は、まさにこの流れに沿ったものと言えるでしょう。
WEFの創設者で「グレート・リセット」構想の発起人であるシュワブ氏は、この計画がコロナ禍に陥った世界を救い、より良い世界を作ると主張していますが、そのロールモデルとなるのは脱コロナを成し遂げた中国かもしれません。
シュワブ氏は2017年1月10日に、中国国営の新華社通信とのインタビューで以下のようにも述べているのです。
国家戦略の実行を通じて新技術の発展とイノベーションを推進する中国政府の「先見性」を称賛し、反グローバリズムや保守主義の風潮を抑える上で、中国政府がグローバルリーダーとして重要な役割を果たすことを期待すると述べた。
これらのWEFの壮大な構想について大きな問題だと思うのは、この理想の世界（新世界秩序）へ人類を導いていく意思決定者はいったい誰なのか・・・？という点ですね。
WEFや少数の政府・国際組織・グローバル企業が、一般市民の知らないところで財産やプライバシーの廃止を計画しているというのは、民主主義社会の理念から恐ろしく離れた行為ではないでしょうか。
個人の自由や幸福の追求という価値観を無視して、彼らが良しとする「人類にとっての全体利益」を実現するために、最新テクノロジーを一般市民を管理するツールとして使おうとしている、そのようにも感じてしまいます。
昨年以来、コロナ感染を防ぐためと称して、私たちはこれまでにないレベルで社会的な制限を受け続けています。政府から合理的な説明もないままに。
しかし、1年がたってその生活にも馴染んできたのでしょうか。根拠があやふやなまま始められた「新しい生活様式」と名付けられた自粛政策も、いまや日本社会にすっかり浸透したように思われます。
営業自粛の要請に従わない者、
マスクを着用しない者、
大勢で会食をする者。
少しでもお上が決めた（要請にとどまっていますが）ルールに反する人がいれば、マスコミや一般市民までがリアルでもネット上でも総力を上げてバッシングを行うまでなっていますね。
少しずつではありますが、私たちはWEFが説いているような「個人よりも全体利益を優先する社会」へと順応させられている途中経過にあるのかもしれません。
目に見えないウィルスへの恐怖心につけ込まれて。
プーチン大統領@世界経済フォーラム
— 総司令 (@brilliant_arcs) 2021年1月28日
「コロナウイルスや世界的な対立によって自由な選択やプライバシーといった個人の権利は失われ、伝統的な価値観は崩壊。社会規範が喪失することで最終的には文明の終焉が起こりうる」 https://t.co/LE242j6S7b
バイデン大統領が最高医療顧問に任命したファーシ博士がオバマ時代にウィルス機能獲得研究を武漢ウィルス研究所に迂回委託してたのがコロナウィルスの原種という桁違いのスクープ。陰謀論扱いか全米も日本もメディア完全無視中
— 苫米地英人 (@DrTomabechi) 2021年1月26日
QT
PART 1https://t.co/so7HaEGmB4
PART 2https://t.co/u5fnZh9Xcl
コロナでの困窮問われ
— GAIA FORCE TV ღ (@GAIAFORCETV) 2021年1月28日
菅首相「最終的には生活保護ある」
つまりこういうこっちゃ、99%の中小企業を潰し、国民をド貧困にさせ、ゆくゆくベーシックインカム４万円作戦ですわ。
支配者と奴隷をきっちり分けてるんですわ。人間選別。
これがグレートリセットって奴ですわhttps://t.co/XJB81wM0ZO
グレートリセット
— 358ちゃん 🥶 (@max358japan) 2021年1月22日
テーマ:ニューワールドオーダーhttps://t.co/Sbhd8HR5nh
【国連アジェンダ21/2030年への目標】
■世界政府
■キャッシュレス社会
■世界銀行
■軍事も一つ
■国家主権の終焉
■私有財産の禁止
■家族の終了
■人口削減
■強制ワクチン
■ベーシックインカム
1979年既に今の世の中を予言していたルフェーブル大司教：「恐ろしいことです。我々がどんな世界に向っているか誰も気づいていません（…）それは科学の力で実現される共産主義です。邪魔者はみな消されます。今は望まれない胎児ですが、やがてや高齢者や病人。注射一本で消すことなど簡単です。」 pic.twitter.com/3gk5XXpXKa
— p (@OdNezu) 2021年1月27日
現在開催中のGreat Resetをテーマにした世界経済フォーラムに異変が
— mei (@mei98862477) 2021年1月28日
先ずは🇫🇷マクロン、とんでも発言
資本主義自体を否定し始めましたw
「資本主義が深刻な道徳的及び経済的危機を齎し、もはやこのコロナ下では機能しません」とし社会主義スタイルの政策の採用が必要だそうhttps://t.co/IWl6G8TFNG
皆さん既にご存知でしょうが
— 中矢伸一事務所 (@nakaya_shinichi) 2021年1月24日
中国が新型コロナのワクチン開発を始めたのは19年8月 https://t.co/30f9OZMntT
中国当局の発表よりもはるか前から、新型コロナウイルスが発生していたことは専門家の間では周知の事実である。中国の企業が遅くとも2019年8月にはワクチン開発を始めているからである
着々とベーシックインカムの布石が敷かれている。
— 續池均（Kin Tsuzuike）@MTR Lab (@Kin_Tsuzuike) 2021年1月30日
仕事はなく、微々たる給付金で生き長らえ、子はつくらずに消えていく。
そのうち生殖は全て体外受精で、"優秀な遺伝子のみ"が子孫を残せる。
支配層がやろうとしているのは人口削減のその先。「積極的優生学」に他ならない。
氣づいてる？😎 https://t.co/64AJhzOTkR
①竹中平蔵
— いす (@chairtochair) 2021年2月3日
「ダボス会議
例年1月末にスイスのダボス
スキーリゾート
小さな村
世界の経済リーダー2500人以上が議論
主催は世界経済フォーラム
私も12年間、理事
今年は新型コロナでバーチャルな形
習近平もメルケルも菅総理も
私、菅さんに是非出て欲しいと
快く引き受けてくれました」
2021年2月3日 pic.twitter.com/ynCdc66Hv9
2017年 ゲイツが「新しい形のテロリズムがやってくる」と警告してました。
— June (@JuneUchino) 2020年12月30日
世界経済フォーラムで、ゲイツが新たな形のテロが近いうちにやってくることを警告。「新たなテロ」は国境を無意味にするものですが、国や人はまだテロと戦う準備ができていないとのこと。https://t.co/HjUbFkBo7M
「2014年当時ＩＭＦ総裁だったクリスチーヌ・ラガルドは既に”グレート・リセット”の必要性に言及していた。世界経済をゼロに戻す必要があるという意味だ。」（リュシアン・スリーズ、ソーシャル・エンジニアリング専門家）
— p (@OdNezu) 2021年2月9日
「世界経済フォーラムのクラウス・シュヴァーブは現在展開しつつある第四次産業革命による生物とデジタルの融合を予告している。科学技術の世界独裁は既に何十年も前から用意され、権力の鍵となるあらゆるポジションに周到に配備されてきた工作員がコロナで一斉に起動した。」（リュシアン・スリーズ）
— p (@OdNezu) 2021年2月9日
三井不動産がとんでもないサービスをリリース。「サブ住む」ではなんと全国38拠点のホテルに「サブスク」で住めるというサービス。東京のラインナップは特に豪華な顔ぶれ。住まいの再定義が想像を絶するスピードで進んでいますね... pic.twitter.com/toQQV91BSK
— 稲垣ヨシクニ@東京不動産大学 (@inagaki_kizuna) 2021年2月25日
ここまで読んでいただいて、ありがとうございます。
この投稿が気に入ったら、ぜひfacebookやtwitterで＜シェア＞してください！
2020年初頭、中国・武漢での新型コロナウィルスのパンデミックを知って以来、このウィルスによる被害や症状などをブログにまとめています。こちらも合わせてご覧いただけると嬉しいです。